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高性能な住宅を得るには、北方型住宅の制度を活用し、契約書にC値やQ値等の具体的数値を明記すると良い。



チーズマーケットの新店舗の建設をお願いしたメデル蝦名建業(株)さんから聞いたとても良い情報の一つに、「北方型住宅というサポートシステム」というものがありました。今回は北海道で新築される場合に活用して欲しいこの北方型住宅についてのお話です。

新しいチーズマーケットも北方型住宅にしました。

上の写真は、この北方型住宅のパンフレットです。この制度は北海道の行政が推奨している制度で、どんなハウスメーカーや工務店で家を建てる場合にも利用する事が出来るそうです。まずは、「北方型住宅で建てたい。」と自分が建てたい会社に伝えると、このサポートを受ける事が出来るようです。また、このシステムを利用することで建築費が割高になるわけではないそうです。今回のチーズマーケットの工事も、このサポートを使って行なう事になりました。
 

一体、何が良いかについて以下に説明したいと思います。
 
1.本当に北方型住宅の基準どおりに自分の家が設計されているかという心配がなくなるように、専用ソフトが基準に適合しているかを判定して、満たしていない場合には、満たすように設計が直されます。
 
2.住宅性能は、Q値(熱損失係数)が1.6W/u・K以下で、C値(相当隙間面積)が2.0cu/u以下で、次世代省エネルギー基準適合住宅のT地域(最も基準が厳しい)をクリアーした家に仕上がります。
 
3.事前にどんな材料でどのように工事をするかの内容を説明してくれます。そして、施工状況を5段階に分けて、その都度書面にして細かく報告してくれます。もちろん、設計図通りに工事が行なわれているかどうかもチェックされ、施主に報告されます。
 
4.家が完成したら、これまでの設計・施工の全記録がCDに収められ、専門機関で登録と管理をしてくれます。同じものを施主と施工者にも渡してくれます。このデータを利用すれば、リフォームの時に役立ちます。もし仮に施主が記録を紛失しても、専門機関から全情報を取り出すことが出来ます。


今回の新築工事に関係していろいろな業者さんと会いましたが、中にはこの人に頼んだらきっといい加減な家になるなぁという危険を感じた会社もありました。(ある知人からの紹介でしたので、残念でした。)頂いた見積書からは、一体どういうやり方をして、どんな性能の家が建つのかが見えてこなかったのです。担当者が口で説明するには、「とにかく良いひばの木を多く使って割安で建てます。」ということだけなのです。しかし、実際にこの会社で施工した家を2軒ほど見せてもらいましたが、思ったとおり性能の低い寒い家でした。T地域の厳しい自然環境に適合しない家で、気密性と断熱性が悪かったのです。高性能住宅なら一つの大きなストーブだけで家を暖められるのにそれでは足りない様で、広い居間や各部屋に後から補助的に電気式の床暖房のマットを敷いて生活をされていました。
 
これから家を建てる場合には、目の前にない物にお金を払わなければなりません。これはとても大きなリスクがあります。しかも高額です。この為、こうした曖昧な見積書で契約をしてしまうと、こうした品質の低い家になっても後から異議を申し立てる事が難しくなります。こうした欠陥住宅を買わないためにも消費者は常に勉強して行かなくてはなりません。しかし、多くの人は仕事が忙しくて時間が余りありません。こうした人達にとっても、このサポートシステムは力になってくれると思います。「北方型住宅で建てる。」という文言を契約書に明記しておけば、先のようなステップを踏んで施工されるので、必ず事前に決めた住宅性能の家になるのです。前にも言いましたが、住宅性能についてのC値やQ値といった目標数値を契約書に明記しておけば、完成後に検査をして自分の家の性能が、それより優れているか劣っているかは、素人でもすぐ分かります。もしも、北海道で奨めているこのサポートシステムをやりたがらない会社なら、十分に気を付けなければなりません。それに代わるきちんとしたその会社独自の理に適った施工方法や技術を確立しているかどうかを見極めなければなりません。人を信用する心は、美しいと思います。しかし、例え知り合いであっても、特別に安くするからと言われても、全てを「お任せ」にしないで、こうした客観的な数値を味方に付けて、より具体的な住宅性能を約束してもらう事が大切だと思います。私の母親は、親戚が知っている大工さんにお願いして家を建てましたが、それはそれは寒い家でした。安くするとか・知り合いだからということは、人の心にスキを生んでしまいます。最後は建てる人間と科学的なデータだと思います。とても大きな買い物をする訳ですから、後で泣かない為にも慎重に時間をかけて契約したいものです。


高性能な住宅を得るには、北方型住宅の制度を活用し、契約書にC値やQ値等の具体的数値を明記すると良い。